〈一期生:2021年度開始29名〉
「5年後の社会のここを変えたい」
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納 希美
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羽原 要
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久手 貴就
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仲田 圭佑
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宮澤 優輝
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藤田 倫太朗
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渡邊 啓太
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小山 栞奈
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ムンクトル ナムーン
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山口 恵助
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山本 廉
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澤田 和樹
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高津 美央梨
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渡邊 花梨
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佐藤 光祐
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横永 侑汰朗
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高木 陽菜
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宮川 一花
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長尾 真伸
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平本 涼
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浅見 清宏
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河合 雄太
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石田 慎一
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鶴田 千織
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山口 凛
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市田 美有
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岩出 桜子
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中森 諒
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松野 央
5年後の社会の
ここを変えたい
ここを変えたい
5年後の社会の
ここを変えたい
ここを変えたい
5年後の社会の
ここを変えたい
ここを変えたい
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納 希美
「AI」や「IoT」と聞いても、「なんとなくすごいイメージだけど、よくわからない」という人が多いのではないかと思います。私も今はその1人です。
データ・デザイン・プログラムで学ぶことを自分の力に変えて、より多くの人や企業が、情報技術について理解し、適切に利用できるような社会にしたいです。 -
羽原 要
誰もが当たり前に「幸せ」を望める社会に。 -
久手 貴就
家電や家具など、人々の住環境に密接に関わる分野を変えたいです。 -
仲田 圭佑
情報弱者を減らしたい。 -
宮澤 優輝
私は、5年後の社会を、合理的考え方と直感的考え方の距離が近くなるように変えたいと考えています。合理的な考え方と直感的な考え方、それぞれの長所と短所があるはずです。どちらかに偏ることなく、お互いの考え方の距離を縮められたらと考えています。その結果、多くの人に伝わり、納得もできる、適切な意思決定が積み重ねられれば社会全体にもいい影響が及ぼされると信じています。 -
藤田 倫太朗
共働きの家庭の時間をより良いものにしたい。 -
渡邊 啓太
世の中のお金の流れを大人になるまで教えてくれない社会を変えていきたいです。 -
小山 栞奈
先人の知恵・最先端テクノロジー・人の意志が共存する社会:先人たちの利便さの追求が現代社会の課題につながったという側面もあるが、その過去を否定するのではなく、最先端テクノロジーを高い倫理観のもとで運用しこれらの課題を解決することでさらなる社会の発展を目指す。 -
ムンクトル ナムーン
性別、年齢、国籍に関わらず誰もが飛躍できる社会を目指したい。 -
山口 恵助
豊かなコミュニケーションを増やしたい。 -
山本 廉
データを暮らしに活かす。 -
澤田 和樹
真面目に生きている人よりも、悪いことをした人が利益を得るという状況を少しでも減らし、良い行動をした人が報われ、不利益を被らないような社会を作ることを目指したいです。 -
高津 美央梨
私は5年後の学習システムを変えたい。 -
渡邊 花梨
日本の地域間のアンバランスな現状を変えたいです。日本の市町村それぞれが自分の色を持ち、将来を描くようになれば、「アンバランス」は一つの個性になりうるのではないでしょうか。地方の魅力の醸成は、今あるものをどう生かすか、新しいテクノロジーとどう組み合わせていくのかを模索するところから始まります。私は、本プログラムを課題解決のための手段として位置づけ取り組みたいと思っております。 -
佐藤 光祐
みんなが前向きに毎日を過ごせるような社会にする。 -
横永 侑汰朗
高齢者と若者の間、貧困層と富裕層の間、災害時などにおける情報格差を縮小したいです。 -
高木 陽菜
現在はデジタル化の時代と言われていますが、高校で文理を選択させる日本の教育制度は学問間の壁を厚くし、技術進歩の妨げになっています。DDPでの学習経験を基に、社会を文理の垣根を越えて互いの学問領域を尊重しあい、足りない所を補いながら成長していけるインターディシプナリーな空間へと変えていきたいです。 -
宮川 一花
日本企業におけるサプライチェーン上の人権尊重への意識、対応を変えたいです。 -
長尾 真伸
「技術とビジネスをデータとデザインで連結する」という考え方は今後の社会において重要だと思います。私たちDDP第1期生が結果を出して、5年後の社会でこの考え方、そしてDDPというプログラムがよく知られたものになるように、私も一生懸命努力していきたいと考えています。 -
平本 涼
リスク回避の思考が強い風潮を変えたい。 -
浅見 清宏
テクノロジーとビジネスの輪を紡ぎたい。 -
河合 雄太
人間らしい生活ができる社会を目指す。 -
石田 慎一
個人の価値を最大化し、社会の幸福度を向上する。 -
鶴田 千織
レジ袋の有料化以降も使い捨てプラスチック製品が後をたたないところを変えたい。 -
山口 凛
持続可能な社会の実現を誰もが意識する世の中に。 -
市田 美有
自己表現を楽しめる多様性に寛容な社会にしたい。 -
岩出 桜子
誰もが簡単にインターネットを活用できる社会にしたいです! -
中森 諒
次世代のコミュニティーを創造すること。 -
松野 央
地方の中小企業や個人事業主もデータサイエンスやデザイン経営などを手軽に活用できるよう、これらの分野のテクノロジーの民主化を進めていくことで、人口減少が進む地域での効率的な経済活動を実現させたい。